秋田県内のアパレル産業は、昭和36年から始まった県の企業誘致施策によって秋田県に定着、高度な技術力を背景に県の中核的産業として発展し、ピーク時（平成11年）にはおよそ650社を数えるまでになりました。
産業構造の変化に伴い、近年は国内のアパレル製造業の事業所数や製品出荷額は減少が続いており、秋田県においても同様の傾向となっています。

しかしながら、海外工場の縫製技術は向上してきているものの、本県を含む日本のアパレル製造業はデザインや縫製技術といった面において、他国に勝る確かな技術が確立されており、国際的にも日本製品に対する信頼は極めて厚いものとなっております。
また、消費動向も一時の極端な価格志向から価値志向に振り始めており、今、高価値なMade in JAPAN製品に対する市場のニーズが高まってきています。

秋田県アパレル産業振興協議会は、急速に進化する技術革新及び産業構造の変化の中で、県内の繊維衣服工業が人材の育成・確保、技術の向上、受注の拡大など、企業の抱える共通の課題に対して、企業間交流及び振興方策等の協議を行い、業界の振興に資することを目的に、昭和61年11月に設立されました。
現在、会員企業は38社となっており、多くの技術者がこのMade in JAPAN を支えています。

見た目では分からない細やかな部分にまで気を配った縫製技術はメーカーや消費者から信頼を得ていますが、それを下支えしているのは高い技術力を持つ当協議会の会員たちなのです。